【経済とは何か】

経済分野

どうもminiいけ先生です。

経済分野の基本的な部分は「貨幣」や「通貨供給量」にあります。

詳細は記事①記事②記事③記事④をご覧ください。

今回は次のステップである「経済」とは何かについて考えていきたいと思います。

今回の記事でわかること

  1. 経済とは何か
  2. 実物経済について
  3. 金融経済について
  4. 経済学とは何か

解説動画【経済って何だろう?】

 

経済とは

ギリシャ三哲のうちの1人であるアリストテレスは経済をオイコノミアとよび、
「生計を維持するための売買行為」と言いました。オイコノミアは経済のエコノミックの語源になっています

また、中国の「経世済民」(世を治め、民を救う)という言葉に基づくとも言われています。

まず現代における経済の定義をしっかりと理解しておきましょう。

経済とは「財やサービスの生産、分配、消費に関する全ての働きをいう」。「政治・経済用語辞集 山川出版社」

財って何?サービスって何?ってなりますよね。用語一つひとつに引っかかって下さいね。

""とは「形のあるもの」のことです。
例えば食料とか衣料品とか住宅など人間の生活に必要なもののことを指します。

"サービス"は「形のないもの」のことです。無形で目に見えません。
例えば映画を観るとかマッサージを受けるとか、医療・福祉・教育などを指します。

"生産"は価値のあるものを生み出すことです。生み出された価値を「付加価値」といいます。
経済活動ではこの生産というものが非常に大事になってきます。

"流通"は物を流通させる仕組みや手段のことです。
その革命児はAmazonですよね。

そして"消費"。これが経済活動の源になります。付加価値に対して支払いを行い、その便益を享受します。

以上のことから経済というのは、簡単に言うと「お金のやり取りが発生した状態」のことを指します。

経済において基本的な活動は生産と消費、生産というのは財やサービスを作り出す行為。消費というのは購入・利用する行為です。

この行為によってお金がぐるぐる回りだすんです。これが経済循環と呼ばれるものになります。

経済の種類

実物経済

実物経済というのが私たちが最も慣れ親しんでいる経済になります。

実物経済とは「財やサービスの生産・販売に関する経済活動のこと」です。

財というのは、さまざまな種類があります。

  1. 「耐久消費財」:車とか家電とかしばらく何十年と使えるもの。
  2. 「非耐久消費財」:洋服など1 、2年でダメになってしまうもの。
  3. 「公共財」:道路や街路樹など政府・地方公共団体から支給されるもの。
  4. 「自由財」:空気や海水などタダで手に入るもの。

以上の財やサービス、形のないものを生産・販売に関する経済活動が実物経済と呼ばれるものです。

金融経済

お金を株式や債券などに投資すること。お金を儲ける活動のこと。
「政治・経済用語辞集 山川出版社」

この金融経済は、財やサービスの生産・販売・消費を助け、支えるという意味合いもあります。

お金とお金を交換する、例えば円とドルを交換する。
お金を商品とみなす、金融商品の売り買いもこの金融経済に該当します。

最近ではこの金融経済が非常に発達して、世界で出回るお金の量が生み出される付加価値の(GDP)の3倍以上になっていると言われています。

現在は実物経済が1で金融経済が9と言われており、マネー経済が膨張しているということは理解しておいて下さい。

トマ・ピケティ氏が唱えた「r>g」

フランスの経済学者トマ・ピケティ氏は『21世紀の資本』の中でr>gという不等式をキーワードとして紹介しました。

トマ・ピケティ (著)

rというのは資本収益率、gは経済成長率を指します。

これじゃあまだ分からない。
資本収益率というのは「投資の運用収益」のことです。
経済成長率は「労働による収入」のことを指します。

経済成長率(g)は先進国では鈍化傾向にあります。
この経済成長率(g)が低くなるほど、資産家と労働者の格差がどんどん広がります。

資本主義社会で生きる私たちは、この「r>g」という現実の中で生きてきます。

お金持ちになろうとするならば、投資運用収益(r)を上げてい必要があるのです。

経済学とは

経済学の前提条件

経済学ではいくつかの前提条件を置いています。

  1. 人は常に正しく損得を計算して行動する
  2. それぞれの経済主体は経済活動の目的が何かをしっかりと理解している
  3. それぞれの経済主体は目的ごとに優先順位をつけている

みなさんも、よくご存じの通り、人間は必ずしも常に経済的な動機のみで合理的に行動するわけではありません。

しかし、世の中全体を長いスパンで観察してくと、多くの経済活動は合理的な行動をしていると説明ができるのです。

例えば、隣同士で2軒並んでいるコンビニで1つ100円の塩むすびと1つ50円の塩むすびが売られていれば、誰だって50円の方を購入するでしょう。

しかし、100円のコンビニが家の目の前にあって、50円で販売しているコンビニが車で片道1時間もかかる遠いところにあったら遠出をする人は、まずいないと思います。

普段の何気ない買い物ひとつをとっても、私たちは自分の使える時間や交通手段、ガソリン代といったお金の制約の中で最も安い買い物をするという望ましい合理的な行為を選択しているのです。

経済学では、人々が自分の意志で自分にとって望ましいと思う経済行動をすると考えます。

これを「経済主体の主体的な意思決定」といいます。

ミクロ経済学

経済学のうち,ひとつひとつの経済主体(家計・企業・政府・金融機関など)を個々の行動とその対象を分析するのがミクロ経済学です。

ミクロ経済学では、個々の経済主体が制約の中でもっとも望ましい行為を選択することを前提として、どのような経済活動が行われているかを分析したり、産業の関連を考えたりするものになります。

マクロ経済学

一方のマクロ経済学は、経済過程の輪郭を全体として扱う国民経済全体を大きくひとくくりにして分析対象とします。

個々の経済主体の行動よりも、物価やインフレーション、失業や経済成長など国民経済全体の動きに着目します。

ミクロとマクロはお互いが補い合う関係にあります。

マクロ的な分析を用いる場合であっても、ある程度のミクロ的な基礎が重視されていることは知っておきましょう。

 

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